日本海は、日本、韓国、ロシア等により囲まれた閉鎖性海域であり、経済交流や文化交流の歴史的舞台であるとともに、沿岸地域住民にとって、漁業資源や海洋レクリエーションの場として数多くの恵みをもたらしてくれる貴重な共有財産であり、連携・協力して環境汚染の未然防止を図り、守り育てていくことが極めて重要です。

　しかし、豊かで美しいといわれている日本海も、近年、漂流・漂着物による沿岸海域や海岸の汚染、生態系への影響が懸念されています。その主な原因物質として、浮遊性の廃棄物、特に、プラスチック類が指摘されており、国際的にも問題化しています。

　このようなことから、漂着物等による海辺の汚染実態を把握するため、1996年度から毎年、「日本海沿岸の海辺の漂着物調査」を実施しています。当初、日本の10自治体の連携・協力により16海岸で始めた調査は、1997年度には新たに日本の3道府県のほか韓国、ロシアの自治体の参加が得られ、日本海沿岸の国際共同調査として実施しており、2004年度には日本、中国、韓国、ロシアの４か国で調査を実施するまでにいたりました。

　また、生態系への悪影響が懸念され、世界的に関心が高まっているマイクロプラスチックについても2018年度から調査項目へ追加し、個数調査を開始しました。さらに、2021年度からはマイクロプラスチックの分類別の調査を実施しています。

　これまで、北東アジア地域の沿岸４か国（日本、中国、韓国、ロシア）の38自治体、262海岸において、延べ44,462人の参加者の協力を得て調査を実施しています。(2022年度末時点)

　　　　　　　　　　　　　　　　　

　これらの調査結果は、今後の海洋環境保全対策、廃棄物対策、漁場保全対策の基礎資料とするほか、調査への参加を通して沿岸地域の住民が「ごみを捨てない心、海の環境を守ろうとする心を育む。」という共通意識をも醸成することにも役立つものです。